ご 挨 拶

ジェトロ・デュッセルドルフ事務所

所長 植田

S1 Herr Ueda

昨年10月にジェトロ・デュッセルドルフ事務所長に着任致しました植田大(うえだだい)と申します。この度、日本人会報を通じまして皆様にご挨拶させて頂く機会を賜り、感謝申し上げます。

今回は私にとりまして、2011~2015年に続き、二度目のデュッセルドルフ勤務となります。前回、私がデュッセルドルフに来たのは、東日本大震災が発生した直後でした。当時、ドイツでは原発事故により日本から輸入される食品や製品に対する風評被害が広がり、その問題への対応が最初の仕事になりました。一方、そうした中でも、本当にたくさんのドイツの方々から、被災地に対する温かい励ましの言葉や、「何とかして力になりたい」という申し出が寄せられました。「困った時の友こそ真の友」と言われますが、デュッセルドルフ市、ノルトライン・ヴェストファーレン州と日本とが、いかに強い絆で結ばれているかを実感致しました。

こうした特別な関係は、当地の日独双方の関係者の方々が長年に渡り積み上げてこられた一つ一つの交流の賜物であると存じます。特に1964年に設立されたデュッセルドルフ日本クラブは、この地域の日本人の生活を支えるとともに、地元社会との友好関係を育む上で、大変重要な役割を果たされています。ジェトロと致しましても、引き続きその貴重な活動を、様々な形でご支援させて頂きたいと思っております。
また、私自身も、これまでに諸先輩が培ってこられたドイツと日本との絆をさらに育てることに少しでも貢献し、しっかりと次の世代に引き継いでまいりたいと思います。今後ともご指導ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

新型コロナウイルス感染がなかなか終息しない中、厳しい移動制限やロックダウンのために、リアルな形での交流が難しい状況にあります。こうした中、日本と海外とのビジネスの振興を担うジェトロでは、関係機関とも協力しつつ、事業を極力デジタル化することにより、できる限り皆様のニーズに応えるべく尽力しております。実際にオンラインでセミナーや商談会などを開催してみますと、これまで以上に幅広い方々に参加頂けることもわかり、デジタルならではのメリットや可能性を実感しております。コロナ感染が終息した後も、デジタルとリアルそれぞれの優れた点を活かしながら、さらに質の高い情報やサービスをお届けできるよう努めてまいります。

今年は日独交流160周年、そして東日本大震災復興10年目となります。ジェトロではこの節目の年に、日独間の絆を一層強めるべく、関係機関と連携しつつ、様々な取り組みを進めてまいります。2021年が皆様にとりまして良き年となりますよう、心からお祈り申し上げますとともに、今後ともジェトロの活動に対しご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。